2043年までの予測
「大塩平八郎の乱と五・一五事件に学ぶ」
http://blogs.yahoo.co.jp/heiwaparty/36681035.html
を踏まえると、おのずと次の時代が見えてくる。
１８３３年 天保の大飢饉【経済危機】４年
１８３７年 大塩平八郎の乱【貧民暴動】７年
１８４４年 オランダ国王ヴィレム2世、親書を送り開国を勧告【新体制の起源】１６年
１８６０年 桜田門外の変【新体制の開始】８年
１８６８年 大政奉還【新体制の完了】
１９２９年 世界恐慌【経済危機】３年半
１９３２年 五・一五事件【貧民暴動】７年
１９３９年 第二次世界大戦始まる【新体制の起源】１６年
１９５５年 自由民主党結成【新体制の開始】７年
１９６２年 公明党結成【新体制の完了】
【経済危機】資本家に打撃を受けるものだが、そもそも資産を持っている彼らよりも、貧民にとって大打撃となり、三年半から四年間、飢餓や貧困に苦しむ。
【貧民暴動】貧民の苦しみを見て、武勇の気質を持った人が貧民を率いて暴動に出る。以後、この事件が世論に波及して全国展開を見せる。権力側はこれを抑えようと対策をとるが、やればやるほど体制側が崩壊に近づく。このまま七年続く。
【新体制の起源】国際的要因、対外的な状況が国内に波及し決断を迫られる。１６年後に二回目の変化が現れる。
【新体制の開始】新しい権力側の離合集散が始まり、完成するまでに７年から８年を要する。
【新体制の完了】新体制が完了する。
公明党結党時は国政で野党だが、地方では結党以来から与党政権にあるところも多く、すでに自民党を補助する役割を果たしていた。国政の野党時代も、社共をはずした自公民路線といって、自民党が過半数に足らないときにはつねに公明党は協力してきた。
現在では完全に与党となって早１０年。よって現政権までの流れを考えるとこれを妥当なものとした。
また、【貧民暴動】で活躍した武人は、その後の政権交代の際には参加していないことも特徴。ここでの役者は、のちに主役を演じる武人とは同一ではない。
むしろ彼らは暴動を起こしたことによって、権力側から処刑されたり、あるいは自決している。しかし彼らの行動はその後の変革をなすための着火行為として必要不可欠なものだった。
このように考えると、本年を起点とした場合、次のことが考えられる。これは最良の場合である。
２００８年 米国住宅バブル崩壊、日本に波及。【経済危機】４年
２０１２年 総選挙で共産党、社民党が躍進【貧民暴動】７年
２０１９年 日本向けの輸入食料・エネルギーが激減する【新体制の起源】１６年
２０３５年 自然主義経済を実現した自治体が日本政府から独立【新体制の開始】８年
２０４３年 平和党政権樹立【新体制の完了】
平和党政権樹立まで３５年を要する。住宅ローンが３５年だからそれぐらい勘弁していただきたい。
２０１２年の共産・社民躍進は、彼らを政権につかせるものではなく、議席増加により、現在の民主党よりももっとたちの悪い、足の引っ張りが政府与党に対して向けられる。このとき労働組合出身で、貧困層の気持ちをよくくみとった義勇あふれる人物が国会に出てくる。
政権は自民党であっても民主党であってもこれにより体力の消耗、弱体化を迫られる。このとき、自民・民主の連立政権になっていることも予測できる。二大政党連立が原因で共・社が伸びることが考えられる。
２０１９年の対外的要因とは、日本の弱点である食料とエネルギーを海外に依存していること。中国・インドの経済発展、米国のバブル崩壊による農業推進で、食料とエネルギーは中印に向けられる。日本の経済力は米国の金融破綻を機に弱る。米国は自国で食料とエネルギーが生産できるため、被害を受けるのは日本。
ここから１６年の間、国内では食料とエネルギー、医療などをすべて国内で賄おうとする試みがなされる。各自治体が主体となって動く。そのさい、自然通貨が普及する。国政でどの政党が政権をとってもあまり意味がないものとなる。霞が関や永田町は、戦国時代に入った状態の室町幕府と化し、形式上、天下を取っているにすぎなくなる。
各自治体は国家の形態に近くなるため、現在までの国家警察とは違う形で警察力を増す。場合によって自衛隊の分割化がなされる。彼らが新時代の開拓者としての武人に相当する。あるいはそれと併用して、自然通貨を用いた自治体による自警団が活躍する。これにより犯罪は低下し、倫理秩序が整えられる。
文化面としては、企業社会としての価値基準が減少し、家族社会・地域社会が重視される。自治体の長は、住民によってこの警察形態の出身者から選出されることが多くなる。
なお、このときの自治体は日本を宗主国とし、各知事は天皇に任命されることによってその正当性を裏付けようとするだろう。国際連合にも加盟しようとする。
２０４３年、平和党政権樹立とあるが、これは何党でもよいのだが、とにかく知識人たちによって、分割された自治体が一つの国家として再統一されるということであり、次のステップであるアジア共同体構想につながっていく。
自然主義経済によって培われたローカルのシステムは、その求心力が遠心力と調和し、求心力が強くなりすぎたときに、遠心力が強まっていく。つまり、ローカルの後は必ずグローバルの方向に向かう。それは今日のグローバルとは比べ物にならないくらいだろう。現在のグローバルは富める者たちに限定されているし、経済的な部分に偏向している。
逆にいえば、現在になされているグローバリズムは、その力が強ければ強いほど、のちに実現される自然主義経済は強いものとなる。その反発からまたグローバルに向かうだろう。
だが、2043年からのグローバル時代は文化・思想的な面が強くなる。原因は、自然主義経済が各国に普及することによって、国境自体に無意味性が出てきたため、今度は文化として、思想として、他国の価値観を認め合う国際社会が実践される。このときから、武人政権時代が徐々に衰退し、知識人時代が始まる。
わが党としては2012年の貧民暴動に参加する必要はない。それがたとえ民主的な方法による選抜形式であったとしても、武力による行使であったとしても、事態をとくと見ることにとどめるべきだろう。シュードラ革命には非参戦であるべきだ。
それよりも、2019年に対外的な圧力を受けた時のため食糧、エネルギー、医療を自給できる体制を学び、自然主義経済を研究することである。
そして、2035年になされる自治体の独立ブームに向けて、自衛力を鍛練することである。このときの身体的な力というものは、もはや西洋的な部分筋肉には依存していないから、東洋的な力があるかどうかが試される。したがって年齢は関係ない。
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を踏まえると、おのずと次の時代が見えてくる。
１８３３年 天保の大飢饉【経済危機】４年
１８３７年 大塩平八郎の乱【貧民暴動】７年
１８４４年 オランダ国王ヴィレム2世、親書を送り開国を勧告【新体制の起源】１６年
１８６０年 桜田門外の変【新体制の開始】８年
１８６８年 大政奉還【新体制の完了】
１９２９年 世界恐慌【経済危機】３年半
１９３２年 五・一五事件【貧民暴動】７年
１９３９年 第二次世界大戦始まる【新体制の起源】１６年
１９５５年 自由民主党結成【新体制の開始】７年
１９６２年 公明党結成【新体制の完了】
【経済危機】資本家に打撃を受けるものだが、そもそも資産を持っている彼らよりも、貧民にとって大打撃となり、三年半から四年間、飢餓や貧困に苦しむ。
【貧民暴動】貧民の苦しみを見て、武勇の気質を持った人が貧民を率いて暴動に出る。以後、この事件が世論に波及して全国展開を見せる。権力側はこれを抑えようと対策をとるが、やればやるほど体制側が崩壊に近づく。このまま七年続く。
【新体制の起源】国際的要因、対外的な状況が国内に波及し決断を迫られる。１６年後に二回目の変化が現れる。
【新体制の開始】新しい権力側の離合集散が始まり、完成するまでに７年から８年を要する。
【新体制の完了】新体制が完了する。
公明党結党時は国政で野党だが、地方では結党以来から与党政権にあるところも多く、すでに自民党を補助する役割を果たしていた。国政の野党時代も、社共をはずした自公民路線といって、自民党が過半数に足らないときにはつねに公明党は協力してきた。
現在では完全に与党となって早１０年。よって現政権までの流れを考えるとこれを妥当なものとした。
また、【貧民暴動】で活躍した武人は、その後の政権交代の際には参加していないことも特徴。ここでの役者は、のちに主役を演じる武人とは同一ではない。
むしろ彼らは暴動を起こしたことによって、権力側から処刑されたり、あるいは自決している。しかし彼らの行動はその後の変革をなすための着火行為として必要不可欠なものだった。
このように考えると、本年を起点とした場合、次のことが考えられる。これは最良の場合である。
２００８年 米国住宅バブル崩壊、日本に波及。【経済危機】４年
２０１２年 総選挙で共産党、社民党が躍進【貧民暴動】７年
２０１９年 日本向けの輸入食料・エネルギーが激減する【新体制の起源】１６年
２０３５年 自然主義経済を実現した自治体が日本政府から独立【新体制の開始】８年
２０４３年 平和党政権樹立【新体制の完了】
平和党政権樹立まで３５年を要する。住宅ローンが３５年だからそれぐらい勘弁していただきたい。
２０１２年の共産・社民躍進は、彼らを政権につかせるものではなく、議席増加により、現在の民主党よりももっとたちの悪い、足の引っ張りが政府与党に対して向けられる。このとき労働組合出身で、貧困層の気持ちをよくくみとった義勇あふれる人物が国会に出てくる。
政権は自民党であっても民主党であってもこれにより体力の消耗、弱体化を迫られる。このとき、自民・民主の連立政権になっていることも予測できる。二大政党連立が原因で共・社が伸びることが考えられる。
２０１９年の対外的要因とは、日本の弱点である食料とエネルギーを海外に依存していること。中国・インドの経済発展、米国のバブル崩壊による農業推進で、食料とエネルギーは中印に向けられる。日本の経済力は米国の金融破綻を機に弱る。米国は自国で食料とエネルギーが生産できるため、被害を受けるのは日本。
ここから１６年の間、国内では食料とエネルギー、医療などをすべて国内で賄おうとする試みがなされる。各自治体が主体となって動く。そのさい、自然通貨が普及する。国政でどの政党が政権をとってもあまり意味がないものとなる。霞が関や永田町は、戦国時代に入った状態の室町幕府と化し、形式上、天下を取っているにすぎなくなる。
各自治体は国家の形態に近くなるため、現在までの国家警察とは違う形で警察力を増す。場合によって自衛隊の分割化がなされる。彼らが新時代の開拓者としての武人に相当する。あるいはそれと併用して、自然通貨を用いた自治体による自警団が活躍する。これにより犯罪は低下し、倫理秩序が整えられる。
文化面としては、企業社会としての価値基準が減少し、家族社会・地域社会が重視される。自治体の長は、住民によってこの警察形態の出身者から選出されることが多くなる。
なお、このときの自治体は日本を宗主国とし、各知事は天皇に任命されることによってその正当性を裏付けようとするだろう。国際連合にも加盟しようとする。
２０４３年、平和党政権樹立とあるが、これは何党でもよいのだが、とにかく知識人たちによって、分割された自治体が一つの国家として再統一されるということであり、次のステップであるアジア共同体構想につながっていく。
自然主義経済によって培われたローカルのシステムは、その求心力が遠心力と調和し、求心力が強くなりすぎたときに、遠心力が強まっていく。つまり、ローカルの後は必ずグローバルの方向に向かう。それは今日のグローバルとは比べ物にならないくらいだろう。現在のグローバルは富める者たちに限定されているし、経済的な部分に偏向している。
逆にいえば、現在になされているグローバリズムは、その力が強ければ強いほど、のちに実現される自然主義経済は強いものとなる。その反発からまたグローバルに向かうだろう。
だが、2043年からのグローバル時代は文化・思想的な面が強くなる。原因は、自然主義経済が各国に普及することによって、国境自体に無意味性が出てきたため、今度は文化として、思想として、他国の価値観を認め合う国際社会が実践される。このときから、武人政権時代が徐々に衰退し、知識人時代が始まる。
わが党としては2012年の貧民暴動に参加する必要はない。それがたとえ民主的な方法による選抜形式であったとしても、武力による行使であったとしても、事態をとくと見ることにとどめるべきだろう。シュードラ革命には非参戦であるべきだ。
それよりも、2019年に対外的な圧力を受けた時のため食糧、エネルギー、医療を自給できる体制を学び、自然主義経済を研究することである。
そして、2035年になされる自治体の独立ブームに向けて、自衛力を鍛練することである。このときの身体的な力というものは、もはや西洋的な部分筋肉には依存していないから、東洋的な力があるかどうかが試される。したがって年齢は関係ない。
テーマ:サブプライムローン問題 - ジャンル:政治・経済
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相武紗季 絶対彼氏にしか見せないポーズで・・・ 写真をクリック 相武紗季 絶対彼
- 2008/04/18(金) 13:35:06 |
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